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日本の小売業1000社ランキング2022年版【Excel形式】

商品コード: e:data-ret010
価格:
132,000
円(税込)

【2022年9月発売】
『DIAMOND Chain Store』で例年9月15日号に大特集掲載している「日本の小売業1000社ランキング」。業界動向を予測するうえで必読のデータを、多くの読者様のご要望にお応えして、使い勝手のよい電子ファイル(Excel形式)で提供させていただきます。
業態など項目別のソート、編集が可能なほか、本誌未掲載の情報も収録。
ZIPファイルをダウンロード後、解凍のうえ、フォルダ内のExcelファイルをご利用ください。

【収録項目】
社名/売上高・対前期増減/決算期/業態/本部所在地/系列・グループ/当期純利益高・対前期増減/売上高純利益率/従業員1人当たり売上高/自己資本比率

【ランキングについて】
※ダイヤモンド・リテイルメディア『DIAMOND Chain Store』調べ
※業態は以下の略号で表記した。
SM:食品スーパー、GMS:総合スーパー、CVS:コンビニエンスストア、DgS:ドラッグストア、CO:生活協同組合、HC:ホームセンター、DP:百貨店、AP:衣料品専門店、CE:家電量販店、DS:ディスカウントストア、SP:各種専門店
※数値は原則として単独ベース。株式を上場している企業で、グループの企業が同一業態の場合は連結ベースを採用
※企業名は決算期時点のものを記載
※「決算期」は西暦の決算年、決算月で略式表示
※「本部」は登記上の本店所在地と異なる場合もある
※「系列・グループなど」は主な資本系列や提携先、共同仕入れ・協業・その他グループ
※都道府県別の企業売上高ランキングは、その都道府県に本部を置く企業単位の売上高
※売上高は営業収益を掲載している場合もある
※売上高の前期比較増減について、「収益認識に関する会計基準」が2021年4月から始まる会計年度より適用されているため、原則として22年2月期以前の決算期は適用前とし、前期との会計基準が統一されているとみなして増減を掲載。22年3月期以降の決算期は適用後とみなして増減を記載していないが、決算資料やアンケート等で会計基準が統一されていることが確認できる企業は掲載。また、会計基準を統一せず、新旧の単純比較による増減を公開している企業の増減数値には「*」を付して掲載している

【データ取り扱い註釈】
① 掲載のデータは、組織(社内)および個人での利用に限り、自由に抜粋・編集いただけます。
② 無断での複製公開ならびに他媒体への引用、転載を固く禁じます。
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